大会一覧
開催年月日／開催校／共通論題／関連 する年報・会報の巻号
第63回：2023年6月3日-4日, 神奈川大学「激動する地政学的環境下の世界経済体制」
第62回： 2022年6月11日-12日, 函館大学「国家ガバナンスと企業行動：中国とロシア」
第61回： 2021年6月4日−6日，創価大学（オンライン開催）「COVID-19×経済危機：比較経済論的接近」
第60回： 2020年11月28日-29日，西南学院大学（オンライン開催）「自由貿易体制の動揺と今後：比較経済体制論の視角から」（第58巻 第1号）
第59回： 2019年6月22-23日，一橋大学一橋講堂 「ポピュリズム政治とヨーロッパ経済」（第57巻 第1号）
第58回： 2018年6月9-10日，北海道大学 「ユーラシア地域大国の比較と関係」 ( 第５６巻第１号）
第57回： 2017年9月16-17日，関西大学 千里山キャンパス「世界で通用する Comparative Economicsへ向けて」 (第 ５５巻第１号）
第14回（秋期）： 2016年11月12日，大阪経済法科大学 なし
第56回： 2016年6月4-5日，弘前大学「国民経済とグローバル化する産業発展 ～比較経済学的アプローチ～」(第 ５４巻第２号）
第 55回： 2015年11月7-8日，日本大学「世界経済の地殻変動」 (第 ５３巻第２号）
第13回（秋期）：2014 年10月25日 西武文理大学 「ウクライナ危機とロシア」（第 ５２巻第２号）
第 54回： 2014年6月7〜8日 山口大学 「ロシア，中央アジア，中国のポリティカル・エコノミー－『国家資本主義 （権威主義を含む）』をめぐって－」 （第５２巻第１号）
第12回（秋期）: 2013年11月8日 日本大学 「アジアの「国進民退」」& 「移民と労働の移行経済論」
第53回： 2013年6月 1～2日 新潟大学 「比較経済への歴史的・メタ分析的・空間的アプローチ」 （第５１巻第１号，第２号）
第11回（秋期） : 2012年10月20日 大阪大学 「中国経済のミクロ計量分析」 （第 ５０巻第２号）
第52回： 2012年6月 2-3日 帝京大学 「社会主義および移行の経験：未来への教訓（Experiences of Socialism and Transition: Lessons for the Future）」 （第 ５０巻第１号）
第10回（秋期）： 2011年10月8日 一橋大学 なし
第51回： 2011年6月 4-5日 神戸大学 「Varieties of Emerging Economies:非先進経済のタイポロジー」（第 ４９巻第１号）（第 ４９巻第２号）
第9回（秋期）：2010年 10月16日上智大学 なし
第50回： 2010年6月 5日～6日 大阪市立大学 「世界経済におけるエマージング・エコノミー」 （第 ４８巻第１号）
第8回（秋期）： 2009年10月24日 立命館大学 「世界金融危機・同時不況１年後の比較経済分析」 （第 ４７巻第２号）
第49回： 2009年6月 6日～7日 國學院大學 「独裁体制の経済分析：過去と現在」「移行経済体制における政府−企業間関係」「（緊急パネル）世界金融危機と移行諸国」（第 ４７巻第１号）
第7回（秋期）： 2008 年10月18日 横浜国立大学 「社会主義経済体制論におけるブルスとコルナイ：回顧・評価・展望」「家計と貧困の移行経済論」（第 ４６巻第２号）
第48回： 2008年5月31日～6月1日 高崎経済大学 「体制比較の多様なアプローチ」 （第 ４６巻第１号）
第6回（秋期）： 2007 年10月27日 法政大学 「移行は終わったか」 （第 ４５巻第２号）
第47回： 2007年6月 2～3日 富山大学 「東アジアにおける開発と環境」（第 ４５巻第１号）
第5回（秋期）： 2006年10月28日 神戸大学 なし （第４４巻第２号）
第46回： 2006年6月 10～11日 一橋大学 「比較経済研究の新地平：理論と実証」 （第４４巻第１号）
第4回（秋期）： 2005 年10月29日 明治大学 なし （第４４巻第１号）
第45回： 2005年6月 4日～5日 桜美林大学 「市場経済の諸類型−発展途上経済と移行経済」 （第４３巻第２号）
第3回（秋期）： 2004 年11月27日 中央大学駿河台記念館 なし （第４３巻第１号）
第44回： 2004年6月4日～5日 大阪経済大学 なし （第４２巻第２号）
第2回（秋期）： 2003 年11月1日 大阪市立大学文化交流センター なし （第４２巻第１号）
第43回： 2003年6月 6日～7日 東京大学 「歴史的視野から見た現代移行経済」 （第４１巻第１号・第４１巻第２号）
第1回（秋期）： 2002 年11月16日 日本大学 なし （第４０巻第２号）
第42回： 2002年6月7日～8日 岡山大学 「移行諸国の産業構造転換」 （第４０巻第１号・第４０巻第２号）
第41回： 2001年6月 1日～2日 北海道大学 「移行経済の諸類型」 （第３９巻）
第40回： 2000年6月 1日～3日 名古屋学院大学 「市場移行経済と外資導入／市場移行経済とセーフティー・ネット」 （第３８巻）
第39回： 1999年6月 3日～5日 横浜国立大学 「国際経済･国際金融と移行経済」 （第３７巻）
第38回： 1998年6月 5日～7日 北陸大学 「移行国における政府の役割とは」 （第３６巻）
第37回： 1997年6月 5日～7日 旭川大学 「システム転換における国際関係」 （第３５巻）
第36回： 1996年5月 30日～6月1日 立命館大学 「国有企業改革の現状と課題」 （第３４巻）
第35回： 1995年6月 8日～10日 日本大学 「中国とロシアの比較政治経済分析」 （第３３巻）
第34回： 1994年5月 19日～21日 岐阜経済大学 「比較経済体制論の過去と未来／市場経済化過程における政策転換」 （第３２巻）
第33回： 1993年5月 27日～29日 北海道大学 「体制転換の現状と展望−旧ソ連(ロシア)･中東欧･中国の比較分析−」 （第３１巻）
第32回： 1992年6月 5日～7日 香川大学 「ソ連･東欧社会主義の崩壊−その根源･現状･展望−」 （第３０巻）
第31回： 1991年5月 17日～18日 中央大学 「社会主義経済のシステム転換」 （第２９巻）
第 30回： 1990年5月 18日～19日 西南学院大学 「経済改革の現局面･新体制の模索」 （第２８巻）
第29回： 1989年5月 20日～21日 福島大学 「経済ペレストロイカの多角的分析」 （第２７巻）
第28回： 1988年6月 24日～25日 沖縄国際大学 「ペレストロイカと社会主義経済理論の新展開」 （第２６巻）
第27回： 1987年6月 5日～6日 千葉商科大学 「現代社会主義の現状と展望」 （第２５巻）
第26回： 1986年6月 6日～7日 松山商科大学 「社会主義経済の成長と均衡−各国における現状と課題−」（第２４巻）
第25回： 1985年6月 8日～9日 東北大学 「第二の波の経済改革」 （第２３巻）
第24回： 1984年6月 8日～9日 大阪市立大学 「社会主義経済における小規模生産･経営単位」 （第２２巻）
第23回： 1983年6月 11日～12日 早稲田大学 「社会主義の可能性と現実性−マルクス没後百周年によせて−」 （第２１巻）
第22回： 1982年5月 22日～23日 山口大学 「社会主義諸国の国際経済関係−国内的要因との関連において−」 （第２０巻）
第21回： 1981年9月 27日～28日 北海道大学 「社会主義における労働組合の役割」 （第１９巻）
第20回： 1980年5月 31日～6月1日 京都大学 「現段階における社会主義的所有･計画化」 （第１８巻）
第19回： 1979年6月 2日～3日 慶應義塾大学 「現段階社会主義農工業の諸問題−中ソを例として−」 （第１７巻）
第18回： 1978年5月 13日～14日 高知大学 「社会主義経済における価格(理論･制度･現状)」 （第１６巻）
第17回： 1977年6月 4日～5日 新潟大学 「社会主義諸国の現状分析」 （第１５巻）
第16回： 1976年5月 22日～23日 関西大学 「社会主義経済管理における民主主義の諸問題」 （第１４巻）
第15回： 1975年6月 21日～22日 小樽商科大学 「コメコンの経済的諸問題」 （第１３巻）
第14回： 1974年5月 25日～26日 大阪経済大学 「社会主義のもとでの管理と労働の諸問題について」 （第１２巻）
第13回： 1973年9月 22日～23日 明治大学 「社会主義的所有について」 （第１１巻）
第12回： 1972年11 月14日～15日 香川大学 「社会主義的所有と企業」 （第１０巻）
第11回： 1971年6月 5日～6日 横浜市薬業会館ホール なし （第９巻）
第10回： 1970年7月 13日～14日 愛知大学 なし （第９巻）
第9回： 1969年11月 10日 立命館大学 なし （第８巻）
第8回： 1968年10月 7日 明治大学 なし （第８巻）
第7回： 1967年10月 26日～27日 一橋大学 「労働に応じた分配と物質的刺激」 （第７巻）
第6回： 1966年11月 4日 如水会館 「社会主義の新しい計画経済制度をめぐって」 （第６巻）
第5回： 1965年11月 12日 大阪市立大学 なし （第５巻）
第4回： 1965年5月7 日 立教大学 なし （第４巻）
第3回： 1964年10月 31日 立命館大学 なし （第３巻）
第2回： 1964年5月8 日 如水会館 なし （第２巻）
第1回： 1963年11月 14日 大阪府労働会館 「社会主義経済学の法則的把握について」 （第１巻）
会報・年報については当概年度に刊行された号数・巻数 を記載してある。なお、第１号から第５号までは『社会主義経済研究会会報』 として刊行され、第６号より第３０号までは『社会主義経済学会会報』として刊行され、第３１号からは『比較経済体制学会会報』として刊行され、1995年度に第３３号が刊行されたが、1996年度からは第３４巻として刊行が続けられた。2001年 度に『比較経済体制学会年報』と改題されレフェリー制が導入されて第３９巻が刊行され、2002年度からは年２回の発行となった。 2006年度からは機関誌として『比較経済研究』（Japanese Journal of Comparative Economics）を年２回発行している。
各年度の刊行は年度末の翌年に刊行されることが多かったので、大会日付の年号と出版年とは一致しない。